はじめに
フィットギャップ分析とは、パッケージ製品やERPを導入する際に、自社の業務要件とシステムの標準機能を突き合わせ、「そのまま使える部分(フィット)」と「合わない部分(ギャップ)」を洗い出し、ギャップへの対応方針を決める作業のことです。一方、Fit to Standardは、ギャップが出たときに「システムを業務に合わせる」のではなく「業務を標準機能に合わせる」ことを基本方針とする考え方です。
基幹システム刷新では、この2つの言葉が混ざって使われ、「結局どこまでカスタマイズするのか」が曖昧なまま進んでしまうことがよくあります。この記事では、フィットギャップ分析の手順を具体的に示したうえで、Fit to Standardとの違いと、発注側が押さえておくべきポイントを整理します。パッケージかフルスクラッチかという手前の判断については、パッケージ導入かフルスクラッチか?AI時代に判断すべき3つの視点で解説しています。
フィットギャップ分析の手順
フィットギャップ分析は、一般的に次の5つのステップで進めます。
①対象業務と業務要件を一覧にする
まず、対象となる業務を洗い出し、業務ごとに「何ができなければならないか」を要件として一覧にします。ここで粒度が粗すぎると、後の判定が「だいたいできる」で終わってしまいます。
- 業務領域:販売管理
- 業務:受注登録
- 要件:得意先ごとの特別単価を自動で適用できること
このように、業務領域→業務→要件の3段階で整理しておくと、抜け漏れを確認しやすくなります。
②標準機能を確認する
候補となるパッケージの標準機能を、デモやトライアル環境、機能一覧で確認します。資料だけで判断せず、実際の画面で自社のデータに近い例を入れて操作してもらうのが確実です。
③要件ごとにフィット/ギャップを判定する
要件一つひとつについて、標準機能で対応できるかを判定します。判定は「〇/×」の2択ではなく、次のように段階を分けると実態に近くなります。
- フィット:標準機能のまま対応できる
- 設定で対応:パラメータ設定やマスタ設定で対応できる
- 運用で対応:システムは変えず、業務手順の変更で対応する
- ギャップ(要開発):アドオン開発や外部ツールが必要
④ギャップへの対応方針を決める
ギャップと判定された要件について、「業務を変える」「アドオン開発する」「外部ツールで補う」「対象外にする」のどれにするかを決めます。ここが最も時間がかかり、最も揉める工程です。
⑤一覧にまとめて合意する
最後に、判定結果と対応方針を一覧表にまとめ、業務部門・IT部門・ベンダーで合意します。一覧の列の例は次の通りです。
- No./業務領域/業務/要件
- 判定(フィット・設定・運用・ギャップ)
- 対応方針(業務変更・アドオン・外部ツール・対象外)
- 概算工数・費用
- 業務への影響度(高・中・低)
- 決定者・決定日
「決定者・決定日」の列を入れておくと、後から「誰がいつ決めたのか」が追えるため、蒸し返しを防げます。
フィットギャップ分析とFit to Standardの違い
フィットギャップ分析は「作業」、Fit to Standardは「方針」
フィットギャップ分析は、要件と標準機能の差を洗い出す作業・手法です。それに対してFit to Standardは、ギャップが出たときにどう対応するかの基本方針です。両者は対立する概念ではなく、Fit to Standardの方針のもとでフィットギャップ分析を行う、という関係にあります。
従来型は「ギャップを埋める」、Fit to Standardは「ギャップを業務側で吸収する」
従来のフィットギャップ分析では、ギャップが見つかるとアドオン開発で埋めることが多く、結果としてカスタマイズが膨らみ、バージョンアップのたびに改修費用がかかる状態になりがちでした。
Fit to Standardでは、標準機能に業務を合わせることを原則とし、アドオンは「競争力の源泉になる業務」や「法令対応で避けられないもの」に限定します。クラウド型のERPでは、標準機能をそのまま使う前提で設計されている製品が多いため、この考え方が広がっています。
ただし、Fit to Standardは「業務を一切変えずにシステムを入れる」こととは正反対で、業務を変える覚悟と、それを決められる体制が必要になります。業務プロセスの見直しとの関係は基幹システム刷新とBPR(業務プロセス改革)の関係でも触れています。
フィットギャップ分析を行うタイミング
フィットギャップ分析は、大きく2つのタイミングで行われます。
- 製品選定の段階:候補となる複数のパッケージについて、主要な要件だけを対象に簡易的に行う。どの製品が自社に合うかを比較するのが目的
- 要件定義の段階:導入する製品が決まった後に、すべての要件を対象に詳細に行う。ギャップへの対応方針を決め、開発範囲と費用を確定させるのが目的
製品選定の段階で簡易的な分析をしておかないと、契約後の詳細な分析で大量のギャップが見つかり、「この製品を選んだのは正しかったのか」という議論に戻ってしまうことがあります。選定時には、自社にとって譲れない業務(重要度の高い要件)だけでも先に突き合わせておくことをおすすめします。
発注側の視点:フィットギャップ分析で失敗しやすいポイント
判定をベンダーに任せきりにする
ベンダーは製品の機能には詳しいものの、自社の業務の「なぜそうしているのか」までは分かりません。判定をベンダー任せにすると、「設定で対応可能」と書かれていたのに、実際には業務が回らない、ということが起こります。判定の場には、業務を知っている現場の担当者を必ず同席させることをおすすめします。
「現行どおり」が要件になっている
要件の欄に「現行システムと同じ動きをすること」と書かれていると、ほぼすべてがギャップになります。要件は「何のために、何ができればよいか」で書き、現行の画面や帳票の形にこだわらないことが重要です。
ギャップの対応方針を決める人がいない
「業務を変えるか、アドオンを作るか」は、IT部門だけでは決められません。業務部門の責任者が判断できる場を用意しておかないと、ギャップが未決のまま積み上がり、要件定義が終わらなくなります。決め方の型は要件定義ワークショップを成功させる進め方も参考になります。
アドオンの費用を後から知る
フィットギャップ分析の結果、アドオンが積み上がって予算を超えるのはよくあるパターンです。ギャップごとに概算費用を出してもらい、「この業務を変えなければ、いくらかかるのか」を業務部門に見せながら判断すると、Fit to Standardの方針が現実的なものになります。
まとめ
フィットギャップ分析は、業務要件とシステムの標準機能を突き合わせ、合う部分と合わない部分を洗い出して対応方針を決める作業です。対象業務の整理→標準機能の確認→判定→対応方針の決定→合意という手順で進め、判定は「フィット・設定・運用・ギャップ」のように段階を分けると実態に近くなります。
Fit to Standardは、そのギャップを業務側で吸収することを原則とする方針です。発注側としては、判定をベンダー任せにせず、ギャップの対応を業務部門の責任者が判断できる体制を作ることが、カスタマイズの膨張を防ぐ鍵になります。
執筆者プロフィール:SIer(元請け)とITコンサルファーム(発注側支援)、両方の立場でプロジェクトに従事(通算9年)。要件定義からベンダーマネジメントまで一貫して対応し、基幹システム刷新・DX推進プロジェクトに多数従事。


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